災害に強い家づくり！地震・台風に備える最新リフォーム
ここ数年、「過去最大級」「記録的」と報道される災害が増えています。特に、今後30年以内に発生の確率が70〜80％とされる南海トラフ巨大地震は、関西エリアにも甚大な被害をもたらすと想定されています。
また、2018年9月の台風21号（ジェービー）は、関西国際空港を高潮で浸水させ、大阪市内では最大瞬間風速約171km/hを記録。住宅98,000棟に被害が及び、電力インフラの長期停電を引き起こしました。[出典：Wikipedia 台風21号]
さらに西日本豪雨（2018年7月）では、関西を含む広域で7日間にわたり豪雨に見舞われ、土砂災害や床上浸水が多発しました。その後も線状降水帯による“災害級大雨”が全国的に頻発しています。[出典：Wikipedia 西日本豪雨]
これらを踏まえ、自宅の“弱点”を今のうちに把握し、補強・改修しておく「防災リフォーム」が、家族の命と財産を守る備えとしてますます重要になっています。
なぜ今、防災リフォームが必要なのか？
日本は世界でも有数の自然災害大国です。特に築30年以上の住宅は、当時の耐震基準が現行の基準に達しておらず、耐震性・防風防水性能に不安が残ることが少なくありません。
被害を受けてからの修繕は、工事費だけでなく仮住まい費用・引越し費用など想像以上の負担に。補助金制度を活用できる今のうちに、診断と計画を進めておくことが、将来の出費を抑える最善策です。
地震対策リフォームのポイント
まずは耐震診断を受けよう
専門の耐震診断では、壁量、バランス、基礎の状態、土台の腐食や接合部の補強不足など、建物全体を総合的に評価します。診断結果をもとに、必要な補強を無駄なく進められます。
耐震補強の具体例
- 基礎の補強：鉄筋コンクリートを抱き合わせて強度を上げる。
- 壁の補強：筋交いや構造用合板を追加し、バランスを取りつつ壁の強度を増す。
- 屋根の軽量化：重い瓦屋根を軽量金属屋根に葺き替えて、揺れの影響を抑える。
- 金物補強：柱・梁の接合部に専用金物を入れ、ズレや破断を防ぐ。
多くの自治体では耐震補強工事に補助金を設けていますので、診断と合わせて確認しましょう。
台風・豪雨に備えるリフォームのポイント
屋根・外壁の耐風補強
古い瓦屋根やスレート屋根は経年で固定力が落ち、突風で飛散する被害が増えています。台風21号でも多くの住宅が被災しました。耐風用の金具を追加したり、耐風性の高い屋根材へ葺き替える方法があります。
外壁のヒビ割れ・シーリングの劣化は雨漏りの原因になります。防水塗装の塗り替えや目地の打ち替えで、雨水の侵入を防ぎます。
窓の防風・飛来物対策
台風の強風で飛来物が窓を割る被害は多く見られます。後付けの窓シャッターや雨戸を設置することで飛散被害を防げます。掃き出し窓など大きな窓には特におすすめです。
豪雨・浸水対策
線状降水帯による豪雨に備えるには、雨樋の詰まり解消や排水設備の確認が基本です。さらに、敷地に水が溜まらないよう排水計画を見直し、防水板の設置や止水板の活用も有効です。
防災補助金の活用方法
耐震改修、屋根軽量化、窓シャッター設置などは、国や自治体の補助対象となることが多くあります。大阪市の場合も、耐震診断費用の助成や工事費の一部支援があります。申請条件や対象工事は地域により異なるため、業者に相談しながら進めるのが安心です。
訪問販売トラブルに要注意！
防災を理由にした訪問セールスで、不要な工事を高額契約させるケースが増えています。以下のポイントを守り、焦って契約しないようにしましょう。
- 複数社から相見積もりを取って内容を比較する
- 工事内容・金額・保証の詳細を説明してもらう
- 不明点は必ず質問し、納得するまで契約しない
- 契約書にすべての条件が明記されているか確認
万一、不審に思った場合はすぐに消費生活センター等に相談しましょう。
まとめ：今できる備えを一歩ずつ
南海トラフ地震や大型台風、線状降水帯など、災害のリスクは全国どこにでもあります。家族を守るために、まずは耐震診断を受け、無理のない範囲から計画的に防災リフォームを進めていきましょう。
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